大手IT企業がオフィスワーク中心に戻すとか言い出したのはこれが理由か？ 普通に考えて企業側の報酬体系がおかしいのが原因だと思うが。
> デボンはフォーチュンに、同僚が出世することもなく夜遅くまで働いているのを見ると、懸命に働くことを正当化できないと話した。
「日本には日本独自の文化がある」というは実害が日本内に留まっているうちはスルーされるけど、その害が海外にまで波及しだしたら外国の人々は黙っていないだろう。
なんか数年以内に日本に対してかなりの逆風が起きる気がするな。いろいろと。
これが世界的に問題になっているという日本人妻の実子誘拐か……。
MTG、新セットのアーリーアクセス動画が続々と上がっている。やはりフェアリーの時代来るか……。
シットコイナーはともかく、ガチのビットコイナーはほんの少額をゲームに費やして稼ぐことに、そんなに魅力を感じないだろう、といつも思っている。時間は有限なのでね。
恋しよう。
分散性と処理能力のトレードオフ関係においてどこを取るかでスモールブロック派、ビッグブロック派とコミュニティが分裂するぐらいだから価値観の違いってやつはすごいんだな！
マジでビッグ派と話が通じないし...
たぶんこうなるだろうことがわかっていたので、サトシはプロトコルの変更難易度をめちゃくちゃ高く設定したのでしょうね。
Notionって当初はデータベースの管理がめんどくさい感じだったけど最近は便利な機能がいろいろ追加されて楽になってきている。
https://biz-notion.northsand.co.jp/notion-newfeatures-13?s=09
ネトフリのワンピース面白い。
【動画】これを覚えておいてください。自由を引き換えに安全を得るということは、人々が望む通りになることはほとんどありません。
https://twitter.com/TuttleTwinsTv/status/1697051901089755350?t=oJ5tE_u1xiiQdk6EZfpRlw&s=19
Nostrはいつもあなたのそばに……。
あんずさんを大富豪にしよう！
かわいい。
たまねぎ食べたい。
ビットコインの51％攻撃FUDに関しては、以下の記事でkatakotoさんが翻訳された動画でだいたい反論できます。
https://lostinbitcoin.jp/bitcoin/andreason51bitcoinattack/
一方、「経済的動機ではなく、純粋にビットコインの破壊が目的の場合もあるのではないか」という意見もあるようです。それに対する『ビットコイン・スタンダード』の返答を置いておきます。
> 金銭的利益を目的とした51％攻撃は成功確率が低いが、攻撃動機が金銭ではなく、ビットコインの破壊ということもありえる。政府やその他の組織が圧倒的ハッシュパワーを支配して51％攻撃を継続的に仕掛け、被害者を量産することでビットコインの信用を失墜させることも考えられる。しかし、マイニング経済学からすると、このシナリオの実現可能性は低い。攻撃者は現行ハッシュパワーの51％を掌握するために大量のマイニング機材を購入しなければならないが、こうした大量購入は機材価格を押し上げる。すると、マイニング機材メーカーは価格上昇がもたらす余剰利益を商品改良に投資できる。マイニング効率が向上した商品の導入により、演算能力コストは下がり、ハッシュレートは上昇する。つまり、マイニング市場では、新規参入者は機材調達において常に不利な立場に置かれる。新規参入者による機材購入が既存マイナーのマイニング能力を増大させてしまうのだ。その結果、新規参入者である攻撃者はさらなる機材、資源投資が求められるため、攻撃難易度が高まる。要するに、攻撃目的がビットコインの破壊であったとしても、51％攻撃の成功確率は低い。ここでもビットコインネットワーク経済学が働いている。
よくよく考えたら動画の人と言っていることは本質的に同じだったかも。頭が働いていなかった。まあいいや。どっちにしろ「経済的損失を度外視した攻撃」というのは継続するのが難しいため、現実的ではないということです。
ビットコインの51％攻撃FUDに関しては、以下の記事でkatakotoさんが翻訳された動画でだいたい反論できます。
https://lostinbitcoin.jp/bitcoin/andreason51bitcoinattack/
一方、「経済的動機ではなく、純粋にビットコインの破壊が目的の場合もあるのではないか」という意見もあるようです。それに対する『ビットコイン・スタンダード』の返答を置いておきます。
> 金銭的利益を目的とした51％攻撃は成功確率が低いが、攻撃動機が金銭ではなく、ビットコインの破壊ということもありえる。政府やその他の組織が圧倒的ハッシュパワーを支配して51％攻撃を継続的に仕掛け、被害者を量産することでビットコインの信用を失墜させることも考えられる。しかし、マイニング経済学からすると、このシナリオの実現可能性は低い。攻撃者は現行ハッシュパワーの51％を掌握するために大量のマイニング機材を購入しなければならないが、こうした大量購入は機材価格を押し上げる。すると、マイニング機材メーカーは価格上昇がもたらす余剰利益を商品改良に投資できる。マイニング効率が向上した商品の導入により、演算能力コストは下がり、ハッシュレートは上昇する。つまり、マイニング市場では、新規参入者は機材調達において常に不利な立場に置かれる。新規参入者による機材購入が既存マイナーのマイニング能力を増大させてしまうのだ。その結果、新規参入者である攻撃者はさらなる機材、資源投資が求められるため、攻撃難易度が高まる。要するに、攻撃目的がビットコインの破壊であったとしても、51％攻撃の成功確率は低い。ここでもビットコインネットワーク経済学が働いている。
自我否定論者、聞け。
"自我を解消し、それを錯覚として暴露しようとする心理学の努力は無駄である。人間行為学的自我に疑う余地はない。人が何であったにしても、後に何になるとしても、選択し行為するという行為においてこそ、人は自我である。"